工法比較

	新技術	従来技術
名　称	ソイルバンパー	落石防護補強土壁	高エネルギー吸収型 落石防護柵（フェンス型）
概略図
現地条件	・既設擁壁が設置されている箇所で、クリアランスが比較的広い箇所（本工法が設置可能な程度） ・落石エネルギー1,000kJ（落石径2.0m）以下
復旧性 （落石により 破損した場合）	◎ 破損したソイルセメントは再度セメントにより固化可能。EPSは取替が必要。ただし、軽量で人力施工が可能。	〇 鋼製壁面材の取替が必要。土砂材料は再利用可能。補修時は取り壊し端部を垂直に出来ないため復旧範囲が広く必要。	△ 支柱・ネット・緩衝装置の交換が必要。また支柱交換時には大口径ボーリング等の削孔も必要。
既存ストック 有効活用	◎ 既設擁壁を有効活用。現地発生土の利用も可能。	〇 補強土壁に現地発生土が利用可能な場合あり。	△ 既設擁壁、現地発生土の有効活用ができない。
ポケット容量	◎ 既設擁壁に接してソイルバンパーを設置するため、ポケット容量が大きい。	△ 底面幅が大きく、既設擁壁との離隔を0.5m程度確保して落石防護補強土壁を設置するためポケット容量が小さい。	〇 設置幅は小さいが、既設擁壁との離隔を3m程度確保することが必要。高エネルギー吸収型落石防護柵を設置する必要があるため、ポケット容量が小さい。
経　済　性	◎ （210千円/m） 既設擁壁を有効活用するため、経済性に優れる。	〇 （270千円/m） 既設擁壁がなく、クリアランスが確保可能な場合には経済性に優れる。	△ （450千円/m） 既設擁壁がなく、落石防護補強土壁が設置できない場合には経済性に優れる。
対応エネルギー	〇 最大1,000kJ	◎ 最大4,000kJ程度	〇 最大1,000kJ程度

施工実績

【帯広】現場事例

【函館】現場事例

この技術は、国土交通省建設技術研究開発助成制度における政策課題解決型技術開発（中小企業タイプの援助を受け、室蘭工業大学および釧路工業高等専門学校との共同研究により実現しました。また古屋工業大学および土木研究所寒地土木研究所による技術的アドバイスもいただいております。

表彰

第20回国土技術開発賞（一般財団法人国土技術研究センター）において創意開発技術賞を受賞し、石井啓一国土交通大臣より表彰を賜りました。

（画像右）代表取締役社長　竹田俊明
（画像中）国土交通大臣　石井啓一
（画像左）防災施設部部長　牛渡裕二（役職は当時）

※「国土技術開発賞」は、技術開発者に対する研究開発意欲の高揚並びに建設技術水準の向上を図ることを目的として、建設産業に係わる優れた新技術を表彰するものです。また、中小建設業者、専門工事業者等の創意工夫やアイデアにあふれた技術を、特別賞「創意開発技術賞」として表彰します。（国土技術研究センターHPより引用）